スタンフォード大学デジタル経済ラボの研究者Erik Brynjolfsson氏、Bharat Chandar氏、Ruyu Chen氏は、給与計算大手ADPの給与データを用いた研究「Canaries in the Coal Mine?」の最新版を公開した。それによると、生成AIへの露出度が高いとされる職種で働く22〜25歳の若年層の雇用は、露出度の低い同年代の労働者と比べて、本来たどっていたはずの水準より19%下回っているという。一方、同じ職種で働く経験豊富な労働者にはこうした落ち込みは見られなかった。
研究チームは、経済全体で広範な雇用喪失が起きている証拠は見当たらないとした上で、若年層の雇用への影響は主に新規採用の抑制を通じて生じており、解雇の増加によるものではないと説明している。この傾向は、AIが人間の業務を代替する形で使われている職種に偏って見られ、AIが業務を補助・補完する形で使われている職種では、雇用はむしろ横ばいか増加傾向にあるとしている。
この調査結果は2026年8月25日前後に複数の海外メディアで報じられ、Ars Technicaも、経験に基づく「暗黙知」に頼る割合が高い経験者と、AIに代替されやすい「形式知」への依存度が高い若手とで明暗が分かれているとする研究チームの分析を伝えている。AIの雇用への影響を巡る議論において、業界全体への影響よりも特定の年齢層・職種に絞った実証データとして注目されている。
