トヨタ自動車の中嶋裕樹副社長兼CTOは投資家向け説明会で、2028年以降、世界に展開する60工場とトヨタグループが運用するロボット計40万台(トヨタ・グループ企業分15万台、サプライヤー分25万台)の刷新に、毎年1兆円規模を投じる方針を明らかにした。老朽化した工場の建て替え・改修に合わせて、従業員と同じ現場で協働できるロボットへの置き換えを進めるという。
刷新の中核を担うのが、トヨタ・リサーチ・インスティテュート(TRI)が開発する「Large Behavior Models(LBM)」と呼ばれる、拡散モデルベースの生成AI技術だ。手作業でプログラムを組む代わりに、液体を注ぐ、工具を扱うといった動作を人間による数分程度の実演から学習させることができるとされ、トヨタはこれを「フィジカルAI」の中核技術と位置づけている。
実機としては、体重約50kgで車輪式の移動台車と二指ハンドを備えた学習型ロボット「ELEY」が披露されている。ELEYは外部データセットやシミュレーションに頼るのではなく、ロボットの手を模した専用の指型治具を装着した従業員が定型作業を繰り返す様子を観察することで、実際の作業員の技能を直接学習する方式を採っている点が特徴だ。TRIはこれと並行して、Boston Dynamicsの二足歩行ロボット「Atlas」向けにもLBMを適用し、汎用人型ロボットの実用化に向けた検証を進めている。
